本来留学というのはあくまでも学問が主体のものでしたが、近頃では留学といってもさまざまな形態のものがあります。たとえば、短期間の語学留学、１週間程度のホームステイに語学レッスンやインターンシップがついたもの、様々な趣味の講座に参加できるもの、時々ワーキングホリデイが留学の中に入っていたりします。 また、学習する機関が語学学校であったり、中学校、高校、大学や大学院であったりもします。 このように留学が一般化している一方で、実際には情報不足によって留学に失敗したり、あるいは大変なものとして敬遠されてしまっている現状もあります。 そのような中で、皆さんに少しでも正確な情報を伝えたい、無用な失敗をできるだけ減らしたいと、この冊子はつくられました。まだまだ不十分な点もありますが、これを活用していただき、実りある留学ができるようにお手伝いさせていただきたいと思います。 さて、留学すべてについてお話しすると膨大な量になってしまうので、ここでは、大学および大学院への正規留学、それも英語圏を中心に記載しています。
ワーキングホリデーとは、仕事をすることで滞在資金を補いながら、最長１年間の海外生活を体験できる制度。国際交流が目的の政府間協定だ。日本がオーストラリアとの間にワーキングホリデー制度の取り決めを行い、制度がスタートしたのは1980年のこと。次いで、1985年にニュージーランド、1986年にはカナダとの間でこの制度がスタートした。その後、韓国（1999年）、フランス（1999年）、ドイツ（2000年）、イギリス（2001年）が加わり、現在ワーキングホリデー対象国は7ヵ国。 ワーキングホリデーが最初に始まったオセアニア、カナダに続き、韓国とヨーロッパの主要3ヵ国が加わり、選択の幅が広がったことは、未来のワーホリメーカーたちにとってうれしいニュースだ。
参加者の数でいえば大半は、オーストラリア、ニュージーランド、カナダの3ヵ国に集中。
この3ヵ国の人気の理由といえば、英語圏であるということ、ワーキングホリデー制度の歴史が長い国として広く知られているということ、物価もそれほど高くなく、比較的治安もよくて住みやすいことなどが挙げられる。
ワーホリ制度の魅力は、なんといっても1年間という長い滞在期間。そして、いくつかの制限はあるが、現地で仕事をして収入を得ることが可能なこと。通常、観光ビザなら短期間しか滞在できないし、学生ビザなら学校へ通うことが前提となり、もちろん、両方とも仕事をして収入を得ることは許可されない（オーストラリアの一部の学生ビザをのぞく）。正式な就労ビザを取得すれば働くことは可能だが、就労ビザはどの国でも年々取得が難しくなっている傾向がある。
そう考えると、基本的な条件さえクリアすれば簡単に申請できて、働くことも許されるワーホリは非常に魅力のある制度と言えるだろう。観光はもちろん、仕事、勉強、ボランティア、スポーツ、資格取得と、実にさまざまなことにチャレンジできる。
2008年9月、大手留学エージェント・ゲートウェイ２１が12億円を超える負債を抱え、倒産しました。
お客様からお預かりした留学費用（授業料・滞在費）のうち、9億円以上が未送金のままで、運転資金としてお金を
使い込んでしまったという事態です。
被害を受けたのはこの会社と契約していた留学予定者1500人 と、明日からの滞在も保証されていない留学中の学生1000人であった。
泣きね入りしないためにも留学仲介業者の情報をしっかりと把握した上で信頼ある会社を選びましょう。